【徹底解説】運用型広告のランキング｜リスティング広告の効果上げる
- 「リスティング広告を運用しているが、成果がなかなか向上しない」
- 「費用対効果が合わない・・・」
- 「改善する方法は？」
リスティング広告について、こんな悩みはないでしょうか？
リスティング広告はWEB広告の中でも昔からあり主流で、既に運用されている方も多いかと思います。ただその分競合も多く、費用対効果を改善することの難易度も高いです。
しかしリスティング広告は、他の純広告やその他の広告より比較的費用対効果を見込めるWEB広告です。リスティング広告の改善を疎かにしてしまうと、本来獲得できたはずのユーザーを取り逃したり、最終的な売上や利益を取れなかったりしてしまいます。
本記事では、リスティング広告の費用対効果を改善する方法はもちろん、費用対効果の算出方法、各運用型広告の費用対効果ランキングなどについても解説していきます。
リスティング広告の費用対効果改善が上手く行けば、自社の商品やサービスの集客はもちろん、コンバージョンも追えるため、最終的な売上や利益の向上も狙えます。
執筆は、SNSマーケティングや広告運用を専門としたメディアを運営している、MarkeInsight編集部が担当しています。
リスティング広告の費用対効果を改善する方法について知り、より売上や利益を向上したい方はぜひ最後までご覧ください。
運用型広告の種類別費用対効果ランキング
まずは運用型広告の種類別費用対効果ランキングは以下になります。
1位：リスティング広告
リスティング広告は、運用型広告の中で最も費用対効果が見込めます。
なぜかというと、コンバージョンまでに近いユーザーにアプローチすることができるからです。リスティング広告は具体的なキーワードに対して広告を出すことが可能なので、顕在化したニーズに訴求を行うことができます。
たとえば家電の出張修理のサービスを自社で行っていたとします。「洗濯機 修理 即日」というユーザーの検索は、すぐに洗濯機を修理したいというニーズが想定されます。ここに対して即日修理可能という訴求を行えば、ユーザーの困りごとを解消するサービスをおすすめすることができ、コンバージョンへの角度が高いことも考えられます。
2位：SNS広告
SNS広告は、リスティング広告に次いで高い費用対効果が見込めます。
なぜならば、SNSという現代において人々に欠かせないコミュニケーションツールにおいて、ユーザーの興味関心に沿って広告を表示することができるためです。人々が日常的に使うツールのため、他の運用型広告と比較して、興味関心のデータもより具体的で正確性が高いです。
たとえば、食事について興味関心を持っているユーザーに広告を表示させたいとします。ターゲティング設定として、「飲料品」のような大枠のカテゴリーはもちろん、「クラッカー」や「インスタント食品」などの具体的な興味関心に対してターゲティング設定を行うことが可能です。
3位：ディスプレイ広告
ディスプレイ広告は、SNS広告に次いで高い費用対効果が見込めます。
サイト内における画像でのアプローチとなるため、リスティング広告と比較するとコンバージョンまでは遠いとされています。
一方でリターゲティングを行うことができるため、一度自社サイトに訪問したユーザーや、なおかつコンバージョンまでは至らなかったユーザー等に広告を表示することができます。
リスティング広告やSNS広告と合わせて利用することがオススメです。
4位：動画広告
動画広告は、上述の広告メニューと比べると費用対効果は見込めないメニューです。
コンバージョンを追うよりも、商品やサービスの認知を取るための施策として主に利用します。
動画を用いて広告として表示することができるため、ユーザーに伝えられる情報量が多いことが特徴です。上手く活用すると、知られていなかった商品やサービスの魅力的な部分を伝えられたり、伴ってサービスサイトにおけるオーガニックの流入数増加が見込めたりします。
認知向けの施策であるため、費用対効果を追うならばリスティング広告と合わせて利用することがオススメです。
5位：DSP広告
DSP広告とは、WEB広告を配信する際にターゲットを絞り込み配信する広告のことです。
ディスプレイ広告に似ていますが、広告の種類や求める効果が異なります。ディスプレイ広告は、広告枠を持つさまざまな媒体に、動画や画像として配信されている広告です。
一方で、DSP広告は広告の費用対効果や広告効果を高めるために、自社ニーズに合ったユーザーへのみ広告を配信しています。
ただDSP広告は費用面で不安な点があります。他の広告メニューと違い、導入時に初期費用がかかるケースが多かったり、契約期間が終わるまでは配信停止ができなかったりします。なので費用対効果ランキングとしては下位としています。
【補足】純広告の費用対効果は？
純広告とは、広告枠を持つ媒体に設けられた広告枠を買い取り、広告を表示することを指しています。
高い費用対効果は見込めません。なぜかというと、運用型広告と違い、広告の内容を調整することができないためです。
純広告は配信面や広告内容、期間などが固定されており、運用型広告のように広告配信の結果を見て、内容を調整することができません。
よって、純広告の費用対効果はどうしても運用型広告と比較すると落ちてきてしまいます。
リスティング広告における費用対効果の詳細解説
ここからはリスティング広告における、費用対効果についての詳細を解説していきます。
費用対効果の算出方法とは？
費用対効果の算出方法は「ROAS」と「ROI」の2種類あります。
ROASは、広告費用に対して、いくら売上がでたかを示す指標です。
ROIは投資収益率のことです。投資費用に対して、いくら利益がでたかを示す指標です。
2つの算出方法の違いとしては、着目する数値が変わります。
ROASは売上に対する広告の投資効果を示しており、ROIは利益に対する投資効果を示しています。
費用対効果が高いとする基準は？
リスティング広告の費用対効果を判断する基準を設けるために、ROASの損益分岐点を算出する必要があります。以下の計算式から、ROASの損益分岐点を算出可能です。
たとえば原価が5万円で売値が15万円の場合、ROASの損益分岐点は以下の計算より算出できます。
150%＝15万円 ÷（15万円 － 5万円）× 100
この商品の場合、損益分岐点はROAS150%となり、これを下回ると赤字であると判断することができます。今回のケースのように、売上が広告費を上回っていたとしても、損益分岐点を下回っていると赤字になってしまっていることがあるので気をつけていきましょう。
費用対効果が高い傾向のある業界・商品・サービスは？
リスティング広告の費用対効果が高い傾向のある業界として、検索エンジンにて検索されやすい商品・サービスを扱っている業界が挙げられます。
たとえば即日サービス・EC・不動産・ブライダル・病院・サロンなどです。
なかでも定期購入のサービスや、緊急時に利用されるサービスにおいて費用対効果が高い傾向があります。
定期購入のサービスは、一度契約すると解約されない限り継続的に売上を生み出すことが可能なので、リスティング広告で一度契約させられれば費用対効果は自ずと高くなります。
緊急時に利用されるサービスは、ユーザーもニーズが顕在化していて、CVに近いことが多いです。かつ競合のサービスとの比較検討期間も短い状況が想定されるため、CVに至る確率も高くなる傾向にあります。
単価の低い商材は費用対効果が出づらい？
単価が低くても、費用対効果が出づらいことはありません。
LTVが高ければ、目先のROASが合わなくても費用対効果は高くなります。上述したような定期購入のサービスだと、継続的に売上が生まれるため、費用対効果が高く見込めます。
また定期購入に限らず、リピート率の高いサービスであれば費用対効果が高くなりやすいです。
たとえばスキンケアなど、一度気に入ってもらうことができれば継続的に購入されやすい商品は相性が良いです。
このように、単純に目先のROASだけで判断するのではなく、リピート率やLTVを鑑みて費用対効果を判断していきましょう。
リスティング広告の費用対効果を改善する方法
リスティング広告の費用対効果を改善する方法を、以下で解説していきます。
コンバージョン単価（CPA）を下げる
CPAを下げるためには、まずCPCを下げる方法があります。
そこでCPCを下げる方法としては、以下の手段が挙げられます。
- 入札単価を下げる
- 品質スコアを上げる
- クリック単価の低いキーワードを追加する
キーワードをジャンルごとに分け、CPAの高いキーワード郡は入札単価を下げていくなど、改善が必要な部分を見極めて変更していきましょう。キーワード調査ツールを用いて、クリック単価の目安が低いキーワードを積極的に追加していく施策も考えられます。
また、CPAを下げるために、CVRを上げる方法もあります。
CVRを上げる方法として、以下の手段が挙げられます。
- 広告文を見直す
- リンク先URLを見直す
- 除外キーワードを追加する
- ターゲティングを見直す
- 成果の悪いキーワードを見直す
広告文やキーワード、リンク先のURLにおける内容に相違がないかを確認しましょう。たとえば、広告文からユーザーが認識した内容とリンク先URLに相違があれば、すぐに離脱されCVRが下がってしまいます。
コンバージョン（CV）を増やす
CVを増やすために、上述したCVRを上げる方法があります。
また、CTRを上げる方法もあります。改善の手段は以下です。
- 掲載順位を上げる
- 広告文を見直す
キーワードと広告文が一致していないと、表示される広告がユーザーにとって見たい情報からそれてしまうため、なかなかユーザーにクリックしてもらえません。掲載順位を上げるためにすぐ行える施策としては、広告表示オプションを追加することです。まだ追加されていない場合は、一度追加してみましょう。
そして、CVを増やすために、インプレッション数を増やす方法もあります。
インプレッション数を増やす方法として、以下の手段が挙げられます。
- キーワードを追加する
- 部分一致に変更する
- 掲載順位を上げる
- 1日の予算を上げる
単純に検索ボリュームが少ないキーワードやそもそも設定しているキーワードの数が少ないと、インプレッションが増えません。
キーワードを部分一致に変更して、より多くの検索語句に対して広告を表示する施策もあります。
また、予算によってインプレッションが制限されている場合も往々にしてありますので、インプレッションを増やしたい場合は予算も見直してみましょう。
リスティング広告の費用対効果を中長期的に改善していくためには
ここからは中長期的な視点で、リスティング広告の費用対効果の改善方法を解説していきます。
3C分析のPDCAを回す
まずは3C分析のPDCAを回すことです。3C分析とは、顧客（市場）・競合・自社の観点から、自社のポジショニングを理解するために用いるフレームワークのことです。
3C分析のPDCAを回すフローは以下です。
STEP1：まずは仮説を立てる
顧客・競合・自社についての仮説を立てていきましょう。
たとえば競合はどこが当てはまるのか、自社の商品やサービスの強みがどこにあるのか、サービスに関連するキーワードの検索ボリュームはどのくらいあるのかなどです。
STEP2：仮説が合っているかを、定量的なデータから確認する
立てた仮説が本当に正しいかを検証していきましょう。
検索ボリュームはキーワード調査ツールから確認できますし、競合は実際に検索エンジンで普段狙っているキーワードを入れてみて、どこが広告を出しているか確認してみましょう。顧客と競合の分析ができれば、自ずと自社のポジショニングの正解は見えてきます。
STEP3：結果から、行動ベースに落とし込む
3C分析の結論から、行動ベースに落とし込みましょう。
たとえば見つかったニーズに対して広告の訴求内容を変更したり、設定していたキーワードの中でより競合に勝てるであろう根拠が見つかった場合には、入札を強化したり関連するキーワードを増やすなどが挙げられます。
広告運用代理店に任せる
リスティング広告の運用にリソースを割いているものの、なかなか成果が改善しない場合には広告運用代理店に任せるのも手段の一つです。
専門家に頼むことで成果も出しやすくなりますし、自社のリソースの削減も行えます。
また、広告運用代理店には様々な業界における事例があるので、過去の事例も踏まえたうえで広告の改善施策を打っていくことが可能です。
インハウス化支援コンサルを入れ自社で運用する
最終的には自社内でリスティング広告運用を完結させたい場合、スポットでインハウス化支援を行っているコンサルを入れる手段もあります。
運用の知見やノウハウをもらいつつ、実運用は自社で継続的に行うことによって、スムーズな内製化が可能となります。
Marke Insightではステージや状況に合わせて伴走します
Marke Insightでは、上述したような広告運用代行やインハウス化支援を行っています。
運用状況やステージに合わせ、柔軟なプランでサポート可能ですので、リスティング広告においてなかなか成果が改善しない場合にはぜひ一度ご相談ください。
まとめ
- 損益分岐点を設けて、費用対効果の判断を行う
- 目先のROASだけで費用対効果は判断できない
- ロジックツリーに沿って、改善施策を打つ
当記事では、広告メニュー別の費用対効果の目安や、リスティング広告における費用対効果の算出方法、改善方法などを解説しました。
一方でなかなか改善施策を打ち続けても、成果が上がらないケースもあるかと思います。広告運用の代理店に相談してみたり、今まで打っていなかった施策も検討してみましょう。
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